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世界経済の基準はやはりあの大国


世界の基軸通貨を持つ米国、為替市場に大きな影響を与えるのはやはりこの国の経済指標によるところでしょう。米国の国内総生産(GDP)は世界全体の4分の1を占めています。この巨大な占有率からも経済活動に与える影響が計り知れないものだということがわかります。米国のGDP成長率はもちろんのこと、インフレ率や雇用統計、失業率といった数字が発表される前後は特に市場の動きが大きくなる時期です。
FXをやっているけれど自分が持っているのは日本円・南アフリカランドだから関係がない・・・いいえそんなことはありません。何故なら取引の上では日本円で米ドルを購入し、その米ドルで南アフリカランドを購入しているというシステムで成り立っているからです。
これが基軸通貨とされる米ドルの役目でもあり、強さでもあるのです。

また、為替レートが動くタイミングの裏には「要人による発言」があります。経済政策や為替政策に関わる重要人物、実際に政策を行使する権力ある人物など、これらの要人による発言は為替市場に大きな影響を与えます。米国連邦準備制度理事会(FRB) 議長や、各国中央銀行の総裁といったポジションに就く人の発する言葉は、大なり小なり市場を揺るがすことになります。

FXのプロフェッショナル、機関投資家たちは要人発言には必ず注目しており、急激な為替変動に対応しています。ですから個人投資家としてFXを行う場合、こういった要人にあたる人物が誰なのか、発言内容などをチェックしておくことも必要です。急激な為替変動の前にポジションを閉じるなどの対策もしておきたいところです。

その他にも政治的な要因が市場を大きく動かすことがあります。実際に日本で行われた例をあげると、数年前に実施された為替介入があります。当時円高が進みすぎ、日本の輸出企業が大きなダメージを受けました。そこで政府が円高傾向をストップさせ、強制的に円安に向かわせるよう兆単位の資金を市場に投入したのです。目的は為替レートを作為的に動かすことですが、円高を進ませないという強い日本政府の姿勢も見せているというわけです。
こういった為替介入が実際にはなくても市場を揺るがすこともあります。「口先介入」と言って、今後あるかもしれないという発言がその可能性を示唆しているために市場が反応してしまうのです。

通貨の流通量、需要供給の関係

2つの異なる国の通貨を売買するのがFXであり、為替レートの変動は常にこの2つの通貨の価値が動いている結果を示しています。片方の通貨が買われるということは、もう一方の通貨が売られているということにもなります。
市場には買われている通貨の流通量が減っていくことになりますし、逆に売られている通貨は量が多くなり価値がどんどん下がる傾向になります。
しかし、流通量が増え価値が下がり「今この通貨を買っておけば得かも」という流れになると、今度はその通貨が買われていく現象が起きるのです。
需要と供給の関係も為替レートに大きな影響を与える要因となります。

為替レートが動く要因をいくつか述べていきましたが、確実に予想するということはプロフェッショナルの投資家でも100%は無理なのです。ですから傾向をつかむこと、要因になるものはすべて考慮しておくこと、リスク管理といった面が取引では大切なポイントになってきます。